コラム
パーソナルジムは、どのくらいの頻度で通うのがベスト?効果や継続期間について
パーソナルジムは、どのくらいの頻度で通うのがベスト?効果や継続期間について
パーソナルジムはどれくらいの頻度で通えばよいのか、どれくらいの継続すればよいのかという質問について解説します。
ただし、個人の効果や目標によって異なることも認識しておきましょう。
また、パーソナルジムのメリットや効率的なトレーニング成果への繋がりなどにも触れていますので、パーソナルジム選びの参考にして頂ければと思います。
パーソナルジムを選ぶメリット
個別指導による効果的なトレーニング
パーソナルジムの魅力の一つは、専任トレーナーによる個別指導が受けられることです。
一人ひとりの体質やレベルなどの目標に合わせたトレーニングプランで効率的かつ効果的に目標に近づけます。
また、怪我のリスクの減少など安全にトレーニングを行うことが可能です。
専門のトレーナーの指導下でのエクササイズは、自己流のトレーニングと比較してパフォーマンスの向上が見られ、怪我の危険性を大幅に抑えられることがメリットです。
目標達成へのサポート体制
パーソナルジムは、トレーニングだけでなく、栄養や生活習慣に関する全面的なサポートを受けることができます。
個々の目標に応じた食事計画の提案や、日常生活における健康習慣のアドバイスがあり、これが継続的な健康維持やパフォーマンス向上に繋がります。また、進捗を定期的に確認し、フィードバックを得ながら次のステップを計画することで、モチベーションの維持がしやすくなります。
プライバシーが保たれる環境
一般的なフィットネスクラブと異なり、パーソナルジムはプライベート重視の空間を提供しています。他の利用者との接触が少ないため、プライバシーが守られ、自分だけの時間を大切にしながらトレーニングに集中できます。これがストレスを軽減し、トレーニングへの集中力を高める助けとなります。
| メリット | 詳細説明 |
|---|---|
| 個別指導の充実 | 各個人のニーズに合わせた専門的なトレーニングプランが提供され、効率的な運動実施が可能。 |
| 目標達成のサポート | トレーニング、栄養、ライフスタイル全般にわたる支援により、目標達成へ導く継続的なサポートが実現。 |
| プライバシー確保 | 他の利用者との接触が少なく、プライベートな空間で集中してトレーニングが行える。 |
通う頻度とトレーニング効果の関係
パーソナルジムの通う頻度は、達成したい目標に応じて最適な計画を立てることが重要です。
トレーニングの頻度が増えるほど、その効果も早い段階で体感できるようになります。
週1回のトレーニング
週に1回のトレーニングは、日々の仕事のストレスの軽減や、自分の時間を確保したい人に適しています。
この頻度では基本的な体力維持を図れますが、顕著な体重減少や筋肉増強は望めません。
それでも、レギュラーの運動習慣としては、ストレス解消や生活のリズムを整えるのに役立ちます。
週2回のトレーニング
週2回のトレーニングを行うことで、週1回の場合と比べて目に見える効果が得られやすくなり、トレーニングの質も保ちやすくなります。適度な体重調整や筋力の向上を図りたい方には最適で、生活の質を高めることが可能になります。
週3回以上のトレーニング
週3回以上パーソナルジムに通うことは、より高い目標を持つ人たちにおすすめです。
頻繁なトレーニングは、体形の変化や筋力の向上を加速させるため、積極的な体質改善を目指す方には理想的です。
長期的な健康維持にも寄与し、自己実現への意欲も養います。
| トレーニング頻度 | 主な目的 | 達成可能な効果 |
|---|---|---|
| 週1回 | 健康維持 | ストレス解消、基本的な体力維持 |
| 週2回 | フィットネス向上 | 適度な体重管理、総合的なフィットネス向上 |
| 週3回以上 | 積極的な体形変化 | 筋力増加、体重減少、体力向上 |
目的別おすすめの通う頻度
| 目的 | 推奨される頻度 | 効果の詳細 |
|---|---|---|
| 体重減少を目指す場合 | 週3～4回 | カロリー消費を促進し、脂肪燃焼を最大化 |
| 筋力アップを目指す場合 | 週2～3回 | 筋肉回復と成長のための十分な休息を確保 |
| 体調管理や健康維持を目指す場合 | 週1～2回 | 身体機能の維持と改善、ストレスの軽減 |
体重減少を目指す場合
週3～4回のトレーニングは、体重を効果的に減少させるのに適しています。
この頻度でのエクササイズは、短期間で見られる体重変化に加え、長期的な健康管理にも有効です。
運動の種類
- 有酸素運動：長時間行うことで最大のカロリー消費が望めます。
- 筋トレ：基礎代謝を上げ、脂肪燃焼を助けます。
筋力アップを目指す場合
週2～3回のトレーニングは、筋肉の成長と回復に最適なバランスが見込めます。
各セッションで筋肉に刺激を与え、休息日に筋肉が成長する時間を確保することが重要です。
重視すべきトレーニング方法
- ウエイトトレーニング：筋繊維を刺激し、筋量の向上を図ります。
- コンパウンドエクササイズ：複数の筋群を同時に鍛えることで効率的な筋力向上が可能です。
体調管理や健康維持を目指す場合
週1～2回のトレーニングは、生活習慣病の予防や全体的な健康維持に効果的です。
負荷の低い運動を続けることで、心身ともに健康な状態を維持することができます。
推奨される運動形態
- ライトな有酸素運動：心血管機能の強化に役立ちます。
- ストレッチ：柔軟性の向上と関節の健康を保ちます。
継続期間と目標達成の関係
ジムを継続することで得られる効果
| 期間 | 体力向上 | 体型変化 | メンタルヘルスの向上 |
|---|---|---|---|
| 1ヶ月 | 初めの頃は体が慣れるため、体力向上は少ないが、基礎代謝の向上が期待できる | 目に見える大きな変化は少ないが、徐々に体の調子は改善 | 運動する習慣が身につきつつあり、ストレス解消にもつながり始める |
| 3ヶ月 | 定期的な運動で基礎体力が明らかに向上、日常生活の動作も楽になる | 肥満度が改善し、体型にも変化が現れ始める | 定期的な運動でストレス耐性が向上、心身のリフレッシュが感じられる |
| 6ヶ月 | 持久力が格段にアップし、より高い強度の運動が可能に | 脂肪が減少し筋肉量が増加することで、見た目の変化がはっきりと認識できるように | 運動を継続することが自身の自信となり、精神的な安定に寄与 |
| 1年以上 | さらなる運動能力の向上とともに、さまざまな運動にチャレンジする豊かさも手に入る | 長期的なトレーニングで理想的な体型に近づき、その維持も容易に | 日常生活の質が向上し、メンタルヘルスも安定する |
目標に合わせた最適な継続期間
- 体重減少を目指す場合は、最低でも3ヶ月以上のトレーニングを継続
- 筋力増強を目指す場合は、6ヶ月以上のトレーニングを推奨
- 健康管理を目指す場合は、長期的なトレーニングが理想
トレーニング失敗を防ぐコツ
- 実現可能で具体的な短期目標と長期目標の設定
- トレーナーによる進捗の定期チェックと必要に応じたトレーニングプランの調整
- モチベーションの維持のため、小さな成功を積み重ねて自信を持つこと
まとめ
パーソナルジムをどの頻度で通うかは、個人の目標と生活スタイルに大きく依存します。
週1回から始めて徐々に頻度を増やすことで体への負担を最小限に抑えつつ、効果的な成果を目指すことができます。
また、専属のトレーナーによるマンツーマン指導は、目標達成の為の大きなサポートとなります。
継続は力なり、という言葉が示す通り、長期にわたり続けることが重要です。
最適なトレーニング頻度を見つけて、健康で活力ある生活を手に入れましょう。
SHOP INFO
店名
GINZA FLAG
住所
〒104-0061
東京都中央区銀座7-2-4
アンジェリックフォセッテビル4F
電話番号
営業時間
月～金 9:00～21:00（最終受付20:00）
土日 9:00～18:00（最終受付17:00）
アクセス
東京メトロ銀座線「銀座」駅 徒歩4分
JR山手線「新橋」駅 徒歩7分
東京メトロ有楽町線「有楽町」駅 徒歩7分
東京メトロ日比谷線「日比谷」駅 徒歩7分
TERMS OF USE
はじめてご予約される方へ
- 第1条（定義）
- パーソナルジムGINZA FLAG（以下、当施設）とは、健康的な身体作りを目的としたパーソナルトレーニングの提供並びにトレーニング施設・ジム用具の利用及びトレーニング代金の決済をワンストップで提供するパーソナルジムサービスです。
- 第2条（適用範囲）
- 本利用規約は、当サービスの利用者に対して適用します。
- 第３条（利用資格）
-
１．当サービスの利用資格は、以下のとおりとし、その項目すべてに該当する方とします。
- （１）当サービスへの利用登録を行った方。
- （２）本利用規約に同意した方。
- （３）満16歳以上の方。但し、満18歳未満の場合、親権者より同意書をご提出いただいた方。
- （４）当サービスの利用に堪え得る健康状態であることを申告いただいた方。
- （５）医師等から運動や入浴等を禁止されていない方。
- （６）伝染病その他他人に伝染又は感染するおそれのある疾病に罹患していない方。
- （７）妊娠していない方。
- （８）反社会的勢力（暴力団、暴力関係企業、総会屋、社会運動標榜ゴロ、政治活動標榜ゴロ、特殊知能暴力集団等。）の関係者でない方。
- （９）過去に当社より当サービスご利用のお断りの通告を受けていない方。
- 第４条（各種会員の定義）
-
-
1．月額会員
- （１）月額利用料金を毎月お支払いいただいている方を月額会員（以下、会員）とします。
- （２）会員の権利
- イ. 契約回数分の当サービス利用
- ロ. トレーニングカルテの保管
- ハ. ハ. トレーニングウェア・トレーニングシューズの無償レンタル
- ニ. 靴の無償お預かり
- ホ. ウォーターサーバーの無償利用
- ヘ. 月内の追加チケットの購入（1回追加毎に契約プラン1回分の利用料金が発生）
-
2．退会
- （１）定義／月額会員におけるすべての権利を喪失します。
- （２）ルール
- イ. 退会した場合、残回数は無効となります。残回数に関して、払戻しは行いません。
- ロ. 2ヶ月を超える未納の場合、自動退会となりますので、ご注意ください。
- ハ. 当施設でお預かりしている靴・その他私物は、保管期限1ヶ月以内にお引取りください。 保管期限経過後もお引取りのない場合は、こちらで処分させていただきます。
-
1．月額会員
- 第５条（利用手続き）
-
- （１）当サービスサイトの予約専用ページより予約を行っていただきます。
- （２）トレーナーよりパーソナルトレーニング（カウンセリング・ストレッチ・トレーニング・フィードバック）を実施します。
- （３）当施設はサービス提供に安全を期しておりますが、「トレーニング時の怪我が心配」という方は、公益財団法人スポーツ安全協会などの保険をご活用ください。なお、任意保険のため、各自にてご加入ください。
- 第６条（変更・キャンセル）
-
- （１）予約日程の変更・キャンセルは、トレーニング実施時刻から起算して24時間前まで無償で行えます。トレーニング実施時刻から起算して24時間前を過ぎての変更・キャンセルは致しかねます。その場合、ご返金は致しかねますので、利用料金を全額頂戴いたします。
- （２）予約日程の変更を伴わないキャンセルは不可とし、利用料金の返還は行いません。必ず予約日程の変更を実施してください。
- （３）トレーニング実施時間にご来店されなかった場合、実施時間から起算して30分経過した時点でキャンセルとさせていただきます。この場合もご返金は致しかねますので、利用料金を全額頂戴します。
- （４）トレーナーの病気その他やむを得ない事情が生じた場合、トレーナーの担当変更もしくは予約日程変更をお願いすることがございます。変更が決定した段階でトレーナーより告知します。
- 第７条（利用料金）
- 利用料金は別に定める料金表に従って、当サービスサイトの予約専用ページより、事前決済をしていただきます。一旦決済した利用料金は返還できません。
- 第８条（施設内諸規則の遵守）
- 当施設の利用にあたり、利用者は本利用規約及び施設内諸規則を遵守し、トレーナー及び施設スタッフの指示に従っていただきます。また、当施設内の秩序を乱す行為をしてはいけません。
- 第９条（禁止事項）
-
当施設の利用にあたり、利用者は次の行為をしてはいけません。
- （１）利用手続きにおける虚偽申告。
- （２）当施設のジム用具・器具・備品の損壊や持ち出し行為。
- （３）当施設へ刃物・火器・薬品など危険物及び動物を持ち込む行為。
- （４）当施設敷地内における飲酒及び喫煙行為。
- （５）施設内又は道路への車両の違法駐車。
- （６）他の会員やトレーナー及び施設スタッフを誹謗中傷する行為。
- （７）他の会員やトレーナー及び施設スタッフに対する暴力行為・威嚇行為・迷惑行為・危険な行為、ハラスメント行為。
- （８）他の会員やトレーナー及び施設スタッフへの待ち伏せ・尾行・ストーカー・法令や公序良俗に反する行為。
- （９）トレーナーや施設スタッフに対する他社への就職斡旋や引き抜き行為。
- （10）物品販売や営業行為・金銭の授受・貸借・勧誘行為・政治活動・宗教活動・署名活動等の行為。
- （11）当サービスの妨害やシステムの破壊など務運営に支障を生じさせ、不利益・損害につながる行為。
- （12）当サービス内容の競合他社への漏えい。
- （13）個人情報の漏えい。
- 第10条（免責）
-
- （１）利用者が当施設の利用中又は当施設の外で被った損害や怪我その他の事故について、当施設に故意又は重過失がない限り、当該損害に対する一切の責任を負いません。
- （２）当施設は利用者が当施設利用中に生じた盗難・怪我その他の事故について、故意又は重過失がない限り、利用者各自の自己責任とし、一切の責任を負いません。
- （３）利用者が第三者との間に生じた係争やトラブルについて、一切関与しません。
- （４）当施設からの重要事項等のご連絡を当サービスサイトへの掲載又は利用者から届出のあった電子メールアドレス宛てに電子メールの送信をもって告知した場合、利用者の確認不備により利用者が被った損害に関しては、当該損害に対する一切の責任を負いません。
- 第11条（利用者の損害賠償責任）
-
- （１）利用者は本利用規約に違反することにより又は当サービスの利用に関連して当施設に損害を与えた場合、当施設に対しその全ての損害（間接損害を含む）を賠償しなければなりません。
- （２）利用者が第三者に損害を与えたときは、その利用者が当該損害に関する責を負い、一切の責任を負いません。
- 第12条（利用資格喪失）
-
会員は次の各号に該当する場合、利用資格を喪失し、会員としてのいかなる権利も喪失します。
- （１）会員が禁止事項に該当する行為を行ったとき。
- （２）会員が死亡したとき。
- （３）当施設が当サービスを閉鎖したとき。
- 第13条（施設の閉鎖・休業）
-
当施設は次の各号に該当するときは、当施設の全部又は部の閉鎖及び休業をすることができます。
- （１）気象災害その他外因的事由により、利用者に危険が及ぶと当社が判断したとき。
- （２）施設の増改築・修繕又は点検を実施するとき。
- （３）定期休業によるとき。
- （４）事業譲渡その他当サービスの運営事業の承継・運営事業の撤退、その他重大な事由により閉鎖等がやむを得ないとき。
- 第14条（利用の一部制限）
-
利用者が次の各号に該当するときは、当施設の利用を一部制限します。
- （１）利用者が飲酒等により、安全に諸施設を利用することができないと当社が判断したとき。
- （２）利用者が医師等から運動や入浴等を禁止されているとき。
- （３）利用者が一時的な筋肉の痙攣や意識の喪失などの症状を招く疾病を有するとき。
- （４）利用者が妊娠しているとき。
- （５）利用者が事前の問診により、安全に運動することができないと当社が判断したとき。
- （６）利用者が正常な施設利用ができないと当社が判断したとき。
- 第15条（利用料の変更並びに運営システム変更について）
-
- （１）当施設は会員が負担すべき利用料金について、当施設が必要と判断したときは変更することができます。
- （２）当施設は施設運営システムを当施設が必要と判断したときは変更することができます。
- 第16条（個人情報保護方針）
-
- （１）当施設は個人のプライバシー・名誉、その他第三者の権利を侵害することのないよう、利用者に関する情報の取扱に充分配慮します。
- （２）当施設は当サービスの提供及びマーケティングの目的において利用者の個人情報を利用できるものとします。
- （３）当施設は個人情報を保護するために必要な契約を締結している第三者に対して、個人情報の取扱いの全部又は一部を委託することがあります。
- （４）当施設は個人情報の取扱いにあたって、個人情報の取扱いに関する法令・国が定める指針、その他の規範を遵守いたします。
- 第17条（秘密保持）
- 利用者は当サービスに関連して当施設が利用者に対して秘密である旨を明示したうえで開示した非公知の情報について、当社の事前の書面による承諾がある場合を除き、秘密に取り扱うものとします。
- 第18条（反社会的勢力の排除）
-
- （１）当施設は利用者が反社会的勢力等（暴力団・暴力団員・右翼団体・反社会的勢力・その他これに準ずる者及びこれらと密接な関係を有する者を意味する）であることが判明したときには、催告を要せず利用者に書面で通知することにより、直ちに当サービスを解除することができます。
- （２）当施設は利用者が当該解除により生じた損害において一切の賠償責任を負いません。
- 第19条（本利用規約等の改訂）
- 当施設は本利用規約及び施設内諸規則の改訂を行うことができます。改訂した本利用規約及び施設内諸規則の効力は全利用者に及ぶものとします。
- 第20条（告知方法）
- 本利用規約における会員への告知は、当施設ホームページの掲載又は会員から届出のあった電子メールアドレス宛に電子メールを送信して通知する方法によるものとします。
- 第21条（管轄の合意）
- 本利用規約及び施設内諸規則に起因又は関連する紛争が生じたときは、東京地方裁判所を第一審の専属的合意管轄裁判所とします
2023年10月30日 制定
TERMS OF USE
2回目ご予約される方へ
- 第1条（定義）
- パーソナルジムGINZA FLAG（以下、当施設）とは、健康的な身体作りを目的としたパーソナルトレーニングの提供並びにトレーニング施設・ジム用具の利用及びトレーニング代金の決済をワンストップで提供するパーソナルジムサービスです。
- 第2条（適用範囲）
- 本利用規約は、当サービスの利用者に対して適用します。
- 第３条（利用資格）
-
１．当サービスの利用資格は、以下のとおりとし、その項目すべてに該当する方とします。
- （１）当サービスへの利用登録を行った方。
- （２）本利用規約に同意した方。
- （３）満16歳以上の方。但し、満18歳未満の場合、親権者より同意書をご提出いただいた方。
- （４）当サービスの利用に堪え得る健康状態であることを申告いただいた方。
- （５）医師等から運動や入浴等を禁止されていない方。
- （６）伝染病その他他人に伝染又は感染するおそれのある疾病に罹患していない方。
- （７）妊娠していない方。
- （８）反社会的勢力（暴力団、暴力関係企業、総会屋、社会運動標榜ゴロ、政治活動標榜ゴロ、特殊知能暴力集団等。）の関係者でない方。
- （９）過去に当社より当サービスご利用のお断りの通告を受けていない方。
- 第４条（各種会員の定義）
-
-
1．月額会員
- （１）月額利用料金を毎月お支払いいただいている方を月額会員（以下、会員）とします。
- （２）会員の権利
- イ. 契約回数分の当サービス利用
- ロ. トレーニングカルテの保管
- ハ. ハ. トレーニングウェア・トレーニングシューズの無償レンタル
- ニ. 靴の無償お預かり
- ホ. ウォーターサーバーの無償利用
- ヘ. 月内の追加チケットの購入（1回追加毎に契約プラン1回分の利用料金が発生）
-
2．退会
- （１）定義／月額会員におけるすべての権利を喪失します。
- （２）ルール
- イ. 退会した場合、残回数は無効となります。残回数に関して、払戻しは行いません。
- ロ. 2ヶ月を超える未納の場合、自動退会となりますので、ご注意ください。
- ハ. 当施設でお預かりしている靴・その他私物は、保管期限1ヶ月以内にお引取りください。 保管期限経過後もお引取りのない場合は、こちらで処分させていただきます。
-
1．月額会員
- 第５条（利用手続き）
-
- （１）当サービスサイトの予約専用ページより予約を行っていただきます。
- （２）トレーナーよりパーソナルトレーニング（カウンセリング・ストレッチ・トレーニング・フィードバック）を実施します。
- （３）当施設はサービス提供に安全を期しておりますが、「トレーニング時の怪我が心配」という方は、公益財団法人スポーツ安全協会などの保険をご活用ください。なお、任意保険のため、各自にてご加入ください。
- 第６条（変更・キャンセル）
-
- （１）予約日程の変更・キャンセルは、トレーニング実施時刻から起算して24時間前まで無償で行えます。トレーニング実施時刻から起算して24時間前を過ぎての変更・キャンセルは致しかねます。その場合、ご返金は致しかねますので、利用料金を全額頂戴いたします。
- （２）予約日程の変更を伴わないキャンセルは不可とし、利用料金の返還は行いません。必ず予約日程の変更を実施してください。
- （３）トレーニング実施時間にご来店されなかった場合、実施時間から起算して30分経過した時点でキャンセルとさせていただきます。この場合もご返金は致しかねますので、利用料金を全額頂戴します。
- （４）トレーナーの病気その他やむを得ない事情が生じた場合、トレーナーの担当変更もしくは予約日程変更をお願いすることがございます。変更が決定した段階でトレーナーより告知します。
- 第７条（利用料金）
- 利用料金は別に定める料金表に従って、当サービスサイトの予約専用ページより、事前決済をしていただきます。一旦決済した利用料金は返還できません。
- 第８条（施設内諸規則の遵守）
- 当施設の利用にあたり、利用者は本利用規約及び施設内諸規則を遵守し、トレーナー及び施設スタッフの指示に従っていただきます。また、当施設内の秩序を乱す行為をしてはいけません。
- 第９条（禁止事項）
-
当施設の利用にあたり、利用者は次の行為をしてはいけません。
- （１）利用手続きにおける虚偽申告。
- （２）当施設のジム用具・器具・備品の損壊や持ち出し行為。
- （３）当施設へ刃物・火器・薬品など危険物及び動物を持ち込む行為。
- （４）当施設敷地内における飲酒及び喫煙行為。
- （５）施設内又は道路への車両の違法駐車。
- （６）他の会員やトレーナー及び施設スタッフを誹謗中傷する行為。
- （７）他の会員やトレーナー及び施設スタッフに対する暴力行為・威嚇行為・迷惑行為・危険な行為、ハラスメント行為。
- （８）他の会員やトレーナー及び施設スタッフへの待ち伏せ・尾行・ストーカー・法令や公序良俗に反する行為。
- （９）トレーナーや施設スタッフに対する他社への就職斡旋や引き抜き行為。
- （10）物品販売や営業行為・金銭の授受・貸借・勧誘行為・政治活動・宗教活動・署名活動等の行為。
- （11）当サービスの妨害やシステムの破壊など務運営に支障を生じさせ、不利益・損害につながる行為。
- （12）当サービス内容の競合他社への漏えい。
- （13）個人情報の漏えい。
- 第10条（免責）
-
- （１）利用者が当施設の利用中又は当施設の外で被った損害や怪我その他の事故について、当施設に故意又は重過失がない限り、当該損害に対する一切の責任を負いません。
- （２）当施設は利用者が当施設利用中に生じた盗難・怪我その他の事故について、故意又は重過失がない限り、利用者各自の自己責任とし、一切の責任を負いません。
- （３）利用者が第三者との間に生じた係争やトラブルについて、一切関与しません。
- （４）当施設からの重要事項等のご連絡を当サービスサイトへの掲載又は利用者から届出のあった電子メールアドレス宛てに電子メールの送信をもって告知した場合、利用者の確認不備により利用者が被った損害に関しては、当該損害に対する一切の責任を負いません。
- 第11条（利用者の損害賠償責任）
-
- （１）利用者は本利用規約に違反することにより又は当サービスの利用に関連して当施設に損害を与えた場合、当施設に対しその全ての損害（間接損害を含む）を賠償しなければなりません。
- （２）利用者が第三者に損害を与えたときは、その利用者が当該損害に関する責を負い、一切の責任を負いません。
- 第12条（利用資格喪失）
-
会員は次の各号に該当する場合、利用資格を喪失し、会員としてのいかなる権利も喪失します。
- （１）会員が禁止事項に該当する行為を行ったとき。
- （２）会員が死亡したとき。
- （３）当施設が当サービスを閉鎖したとき。
- 第13条（施設の閉鎖・休業）
-
当施設は次の各号に該当するときは、当施設の全部又は部の閉鎖及び休業をすることができます。
- （１）気象災害その他外因的事由により、利用者に危険が及ぶと当社が判断したとき。
- （２）施設の増改築・修繕又は点検を実施するとき。
- （３）定期休業によるとき。
- （４）事業譲渡その他当サービスの運営事業の承継・運営事業の撤退、その他重大な事由により閉鎖等がやむを得ないとき。
- 第14条（利用の一部制限）
-
利用者が次の各号に該当するときは、当施設の利用を一部制限します。
- （１）利用者が飲酒等により、安全に諸施設を利用することができないと当社が判断したとき。
- （２）利用者が医師等から運動や入浴等を禁止されているとき。
- （３）利用者が一時的な筋肉の痙攣や意識の喪失などの症状を招く疾病を有するとき。
- （４）利用者が妊娠しているとき。
- （５）利用者が事前の問診により、安全に運動することができないと当社が判断したとき。
- （６）利用者が正常な施設利用ができないと当社が判断したとき。
- 第15条（利用料の変更並びに運営システム変更について）
-
- （１）当施設は会員が負担すべき利用料金について、当施設が必要と判断したときは変更することができます。
- （２）当施設は施設運営システムを当施設が必要と判断したときは変更することができます。
- 第16条（個人情報保護方針）
-
- （１）当施設は個人のプライバシー・名誉、その他第三者の権利を侵害することのないよう、利用者に関する情報の取扱に充分配慮します。
- （２）当施設は当サービスの提供及びマーケティングの目的において利用者の個人情報を利用できるものとします。
- （３）当施設は個人情報を保護するために必要な契約を締結している第三者に対して、個人情報の取扱いの全部又は一部を委託することがあります。
- （４）当施設は個人情報の取扱いにあたって、個人情報の取扱いに関する法令・国が定める指針、その他の規範を遵守いたします。
- 第17条（秘密保持）
- 利用者は当サービスに関連して当施設が利用者に対して秘密である旨を明示したうえで開示した非公知の情報について、当社の事前の書面による承諾がある場合を除き、秘密に取り扱うものとします。
- 第18条（反社会的勢力の排除）
-
- （１）当施設は利用者が反社会的勢力等（暴力団・暴力団員・右翼団体・反社会的勢力・その他これに準ずる者及びこれらと密接な関係を有する者を意味する）であることが判明したときには、催告を要せず利用者に書面で通知することにより、直ちに当サービスを解除することができます。
- （２）当施設は利用者が当該解除により生じた損害において一切の賠償責任を負いません。
- 第19条（本利用規約等の改訂）
- 当施設は本利用規約及び施設内諸規則の改訂を行うことができます。改訂した本利用規約及び施設内諸規則の効力は全利用者に及ぶものとします。
- 第20条（告知方法）
- 本利用規約における会員への告知は、当施設ホームページの掲載又は会員から届出のあった電子メールアドレス宛に電子メールを送信して通知する方法によるものとします。
- 第21条（管轄の合意）
- 本利用規約及び施設内諸規則に起因又は関連する紛争が生じたときは、東京地方裁判所を第一審の専属的合意管轄裁判所とします
2023年10月30日 制定